ギフティッド国際教育研究センター

 一般的にトラウマ的体験を起因とする精神疾患PTSD（心的外傷ストレス障害）は、戦争の歴史とともに形成されてきました。「犠牲者に責任を負わせない」形で、社会的・文化的に先進国で構築された精神疾患であるPTSDについての歴史を振り返ることは重要だと思われます。（以下、PTSDの歴史については橘令氏「付論1　PTSDをめぐる短い歴史」『バカと無知』新潮新書、を参考にしつつ記述。） 「PTSD」の概念は、戦争とともに形成されてきました。第一次世界大戦時に「シェルショック」という症例が報告されています。これは、激しい爆発の近くにいることで「神経の不安定性」を引き起こし、麻痺や関節の動きが制限される筋こうしゅく、身体の歪み、一時的に、耳が聞こえなくなったり、目が見えなくなったり、嗅覚・味覚、不眠症やめまいなども見られたと言います。現在のPTSDのように、フラッシュバックや過覚醒をともなわず、戦闘中のみに発言し、数ヶ月・数年後に現れることはなかったといわれています。 奇妙なのは、患者の多くが前線やその近辺にいなかったこと。戦闘に全く参加していない兵士が多数発症していたことでした。そのため、詐病・臆病者として処分されたケースも多かったそうです。 第二次世界大戦時には、「シェルショック」の症状の現れ方に変化が起こり、頭痛、めまい、疲労、集中力の欠如として現れることから「脳しんとう後症候群」という名前にに取って代わられました。ここでも、奇妙なことに「神経衰弱」を引き起こした症例の3分の2は、前線に展開された兵士ではなく、訓練中の兵士で占められていたそうです。 これまでの症状は、実際の戦闘中、戦時中に起きていましたが、ベトナム戦争を機に帰還兵の戦争関連のトラウマに起因したストレス障害が報告されることで、「心的外傷『後』ストレス障害」という用語が誕生しました。ベトナム戦争では、これまでの戦争と異なり、多くの兵士は激しい戦闘に巻き込まれることなく軍務を終えることができましたが、その間ずっと強い不安と緊張にさらされる兵士が増えることになりました。 ここでも特筆すべきことは、「ベトナム戦争中も戦後も、強いストレス障害で入院した兵士の割合は、非戦闘員であった帰還兵がもっとも高かった」ことです。「PTSDの症状を報告した兵士の多くは、戦闘地帯から遠く離れた場所にいた支援員だった」ことが明ら...

 私たちは物事を因果関係で考えるように設計されています。そうすることが「合理的」であるという信念をもって社会制度も設計され、そのような仕組みで生きることが心地よいと考えられます。特に「ASD」領域の方々は、その合理性に安心感をもち、論理立ててあることに執着し、そうであるはずだ！という想い込みが人一倍強いように思われます。 悪いことが起きれば、何か原因があるはずだ！ 「それは、○○だ！」 皆さんはどう思いますか？ （そのような不安を解消するために「神話」が作られました） そのような因果に固執しがちなタイプなら、現実は必ずしもそうでないということを知っておく必要があるでしょう。 「辛い体験の記憶が心理的な症状を生み出す」という因果論は正しいのか。そんな研究が複数行われています。 例えば、ニュージーランドの研究者は5歳から9歳までの間に転落により怪我をした子どもたちと転落経験のない子どもたちとの比較を研究しました。 次のABどちらのグループが18歳時点で、「高所恐怖症」になったでしょうか？ A「子ども時代の転落事故経験者」 B「子ども時代に転落事故未経験者」 結果は 18歳の時点で強い高所恐怖症をもつ割合は、転落経験者では2％、転落未経験者は7％。仮説とは異なり、転落経験者の方が高所恐怖症になりにくいということでした。 なぜこんなことになるか。「転落事故→高所恐怖症」ではなく、もともと「高所で不安を感じないから、転落を経験をしている」という複雑な因果関係がなりたつからです。トラウマ的な体験が「高所恐怖症」の原因なのではなく、本来のパーソナリティのほうが「恐怖症」の原因になっているということがわかってきています。 PTSDとトラウマ体験の関係についても、次のようなことがわかってきています。 アメリカの調査では、90％の人生で潜在的トラウマ体験（例：幼少期の両親との別れ、虐待、離婚死別、不安障害やうつ等）に遭遇し、その8.3％が人生のどこかでPTSDを発症すると言われています。裏を返せば、トラウマ的な体験は、10人中9人にPTSDを発症させることがないということです。 トラウマ的な体験が、PTSDの原因ではないのかもしれません。 近年ではトラウマ体験をしやすいパーソナリティが分析されており、Big5でいうところの外向性と内向性の高さが原因と考えられています。 トラウマ...

 発達障害では？と疑われ、病院やクリニックでの受診を勧められることがあります。しかし、多くの場合、病院から、保護者の皆様の相談の解決策を得られることは殆どないというのが私の実感です。 もちろん私自身も信頼できるドクターとお付き合いしており、必要なときは、ご家族と病院に依頼し、ドクター交えてお話をすることが多々あります。その場合は、医療の必要性を考慮し、意図をもって医療機関と関わります。 そうではなく医療につながれば何となく解決の糸口が見つかるのでは？くらいで病院やクリニックにいったとしても、支援に必要な情報を何ももらえないまま、現状確認をして終わってしまうことが多いでしょう。 もちろん、病院・クリニック・医師にはさまざまな方がいるので、時には非常に有効な機会になることはありますが、稀だと思います。医療に関わる目的は、「診断」と「投薬」であると考えていた方がいいです。逆に、その必要性を強く感じているのであれば受診は必須です。 病院・クリニックでするべきこと もし子どもの発達支援のために受診を決めたなら、以下のことを心得ておくといいでしょう。 1　発達障害の専門機関であること。 発達障害児・者を専門に診ている機関を選びましょう。最近は様々な機関で「発達」を取り扱っていますが、対象としているお子様の年齢層も含めて先生の得意不得意や評判も予め確認しておくといいでしょう。 検査もなしで、「ASDですね」、「ADHDですね」と診断する医師もいます（ご経験豊富なのかもしれませんが･･･）。ASD「傾向」みたいな曖昧な表現で話すドクターもいます。もちろん、ご家族が受けるであろう精神的なショックを和らげる意図もあるのかもしれませんが、今後のためにしっかり「検査」をしてくれる医療機関を選ぶことが大事です。そうでなければ、医療機関を変えるべきです。 2　発達検査の説明を詳しくしてもらうこと。 検査だけして、詳しい説明をしない機関がたくさんあります。検査結果について、納得のいく説明をしっかり求めましょう。「こことここは大体年齢相応ですね」「いいところも苦手なこともあります」「結果にばらつきがあり、難しさがあるようです」「発達凸凹があります」･･･最終的に「しばらく様子を見て、検査しましょう」という曖昧なことだけ言う人が非常に多いです。 「では、どうしたらいいのですか」、具体的にアド...