ギフティッド国際教育研究センター

お子様の「天才性」を、科学と哲学が解き明かす。 ～ギフテッド教育の専門機関が贈る、新しい子育ての道しるべ～ 日々のニュースで耳にする「ギフテッド」という言葉。お子様の突出した才能を喜ばしく思う一方で、「この子をどう育てていけば良いのだろう？」と、漠然とした不安を抱える保護者の方も少なくありません。 ギフテッド国際教育研究センター（以下、GIERI）は、そうした保護者の皆様の「知りたい」という想いに応えるため、この度、新サービス 「 究極の才能開花プログラム 」 を発表いたします。 GIERIの哲学：すべての子どもは、唯一無二のギフテッドである 私たちの哲学は、IQや学力といった単一の指標でお子様を評価することではありません。すべての子供は、生まれながらにして神から授かった唯一無二の才能、すなわち「 ギフテッド（天才性） 」を持っていると信じています。重要なのは、その才能をいかに見出し、適切な環境で育むかです。 この考え方は、カナダをはじめとするギフテッド教育先進国で採用されている「個別教育計画（IEP: Individualized Education Program）」の根底にある「 子どもは誰一人として同じではない 」という思想と通底しています。GIERIは、その個別性を尊重し、お子様自身の声に耳を傾けることから始めます。 ※カナダのIEP制度から学ぶ ①- 子どもの個性を活かす教育の仕組み-ブリティシュコロンビア 勘ではなく、データで見る「あなたとお子様の個性」 従来の育児法や、一般的に「科学的」とされる子育て・支援方法が、メディアで脚光を浴びる一方で、「うちの子には全く合わなかった」「効果が感じられなかった」という経験をされた方もいらっしゃるかもしれません。 その理由は、一般的な科学的アプローチが「マス（多数派）の平均値」を基準としているからです。  GIERIは、その科学の限界を熟知しています。なぜなら、 一般的な科学の標準的な閾値から外れた特異性を持つ子どもたちこそがギフテッド であり、マスの方法論では対応しきれないからです。 本プログラムは、従来の育児法やマスの科学の限界を打ち破ります。 筑波大学との連携により開発された脳タイプ・メンタル診断「 B-BRAIN 」と、全国400校以上の教育機関に導入されている気質・コンピテンシー診断「 Aigr...

ギフテッド（特異な才能をもつ子ども）は「知能が高いから育てやすい」という先入観を持たれがちです。しかし実際には、 その特性ゆえに親が日常的に直面する困難（＝困り感）は少なくありません。 今回、複数の事例を整理し、親御さんの声をもとに専門的観点から解説します。 1. 感情・行動面での困難 強い癇癪やメルトダウン 幼児で「1日4回・1時間以上泣き叫ぶ」といった事例が報告されています。ネガティブな感情だけでなく、嬉しさや期待感も爆発的に表れるため、親も周囲も対応に疲弊します。 切り替えの難しさ 突然の予定変更に適応できず、納得できないとパニックになることがあります。予測不能な環境に敏感で、心身が不安定になりやすいのが特徴です。 反抗・拒絶・暴言 親や教師の指導に強く反発し、口をきかなくなる・暴言を吐くなどの態度が出ることもあります。親が追い込まれ、虐待的な対応に至るリスクも報告されています。 社会性・集団適応の難しさ 知的好奇心が突出しているために同年齢の集団に馴染めず、「学校が軍隊のように感じる」と語る子も。孤立や不登校につながるケースも少なくありません。 2. 親自身の困り感・孤立感 理解されない孤独 「ママ友に話しても分かってもらえない」「もう話すのをやめた」といった声が頻出します。共感されないことで親は心理的に孤立しやすいです。 相談先の不足 医療機関や学校でも「個性」と片づけられ、支援を得られないことが多いのが現状です。専門的にギフテッドを理解できる相談機関は限られています。 子どもの二次障害への不安 自己肯定感が低下し、抑うつやチックが出る例もあり、「どうすれば良いか分からない」と親自身が追い詰められることもあります。 3. 教育・進路・学び方に関する悩み 得意不得意の差への対応 得意分野は深く探究する一方で、漢字練習など単純作業には激しい抵抗を示すケースがあり、「どこまで向き合わせるか」の判断が難しいとの声があります。 学校との不適合 興味がない授業に参加せず、先生との衝突が増え、不登校になる場合も。学校側の理解や配慮の不足が親子をさらに苦しめています。 4. 親の声から見えるリアル 家族会議を開き「大人として対話する」ことで改善を図った家庭もあります。 「...

はじめに 最近、教職員の方々からのご相談を受ける機会が増えています。長崎でのイベントを前に、そして終戦記念日を迎えるにあたり、私が感じていることをお伝えしたいと思います。 現在の学校現場が抱える課題 先生方からのご相談内容は、近年の学校現場の厳しい状況を如実に反映しているように感じます。それは、学校組織から求められる要求と、昨今の政治・経済情勢の変化への戸惑いです。 特に、保護者からの要求は激しさを増しており、「消費者の顧客のニーズに応えるべき」という主張に、多くの先生方が困惑されています。行政からの明確な指針もなく、学校からの十分な支援も得られない状況では、自身の進退や責任について不安を抱くのも当然でしょう。 教育者としての原点を見つめ直す しかし、あえてお伝えしたいことがあります。 教育者を目指されたということは、その志に何らかの理念をお持ちだったはずです。その理念への自信と、保護者と向き合う際の直感を信じて、対話を試みてみてはいかがでしょうか。 中高年の先生方の中には、「昔と今では違う」「時代が変わった」とおっしゃる方も多くいらっしゃいます。確かに、日本の社会、経済、政治は大きく変化しました。しかし、GHQの指導の下で、子どもたちに教科書を黒塗りさせ、全く異なる価値観で教育を行った先達と比べれば、現在の変化はそれほど大きなものではないはずです。 時代を超えて変わらない教育の本質 誤解を恐れずに申し上げるなら、戦前・戦後の激変でも変わらなかったもの、伝え続けるべきものがあったはずです。それこそが「教育」の核心なのです。 その時々の政権や体制に左右されることなく、日本人が生き延びるために、さらに大きな視点で捉えれば、人間として必要なものを伝える——これが教育の本来の使命なのです。 この教育の本質的な存在意義を心に留め、ご自身が教師になられた初心を胸に、教育活動に取り組んでいただきたいと、僭越ながら切に願っております。 原爆投下後の教育再開——極限状況での教育とは 広島・長崎での奇跡的な再開 広島では、原爆投下から約2ヶ月後の1945年10月には、一部の学校で授業が再開されました。 これは本格的なものではありませんでした。焼け残った建物や、広島中央放送局などを間借りしての再開でした。多くの学校では、校舎が全壊・全焼したため、屋外での「青空教室」となりました。 長崎で...

 最近、教職員の方々からの相談を受ける機会が増えました。長崎でのイベントを前に、そして終戦記念日を前に、いま頭に浮かんでいることを書き留めておきたい。 　先生方の声を聞いていると、この数年の学校現場の息苦しさが手に取るように伝わってきます。学校からの要求は減るどころか増え、外側からは政治や経済の潮流が刻々と変わっていく。その狭間で、戸惑いが募るのも当然です。特に、保護者の声はかつてより鋭くなり、学校をあたかも顧客サービスの場のように捉える空気が広がっている。「親方日の丸」の庇護も薄れ、組織としての後ろ盾も心許ないとなれば、自分の立場や責任の行方に思いが及ぶのは無理もありません。 　それでも、あえてお伝えしたい。教育者を志した瞬間、その胸の奥には、何らかの理念があったはずです。理念というと大げさに聞こえるかもしれませんが、要するに「この子たちにこうなってほしい」という願いのことです。その理念と、目の前の子どもや保護者と向き合ったときの直感――この二つを信じる他ありません。 　年配の先生方は「昔と今は違う」と言います。確かに日本の社会は、経済も政治も変わった。しかし、戦後まもなくの混乱期、GHQの指導のもとで教科書に墨を塗り、全く異なる価値体系で教えた先人たちの経験に比べれば、今日の変化はまだ揺らぎの範囲に過ぎないのかもしれません。 　ここで申し上げたいのは、困難の程度の問題ではない。いかなる体制の激変のただなかにあっても、あるいは、いかなるマニュアルも通用しない極限状況においてさえ、子どもたちに受け渡さなければならない「何か」があった、という事実である。それを手渡す営為、それこそが「教育」と呼ばれるものの本質だったはずではないか。それは、時の政権や経済体制に奉仕するためのものではない。人間が、人間として尊厳を失わずに生き延びるための知恵と構えを、世代から世代へと手渡すための、切実な共同的営為。それが教育なのである。 　戦前から戦後へ、価値が大きく書き換わった時代にも、変わらずに伝えられたものがありました。それが「教育」の核です。時代や政権に左右されず、日本人として生き延びるために、いや、人間として生きるために必要なことを伝える営み。それこそが教育の本来の存在理由なのです。 　そのことを、原爆投下後の広島・長崎の「教育の原風景」から、私たちは学び直すことが...

  日本の乳幼児スクリーンタイム問題の核心とは？ 日本の3歳以下の子供たちを取り巻くデジタル環境は、一見矛盾した様相を呈している。複数の国際比較調査において、日本の未就学児の「平均スクリーンタイム」は必ずしも世界最長ではない。しかし、その内実を分析すると、以下の3つの点で世界的に見て極めて深刻かつ特異な課題が浮かび上がる。 異常なまでの「利用開始の低年齢化」 ：1歳で3割以上、2歳で6割近くがインターネットを日常的に利用しており、これはWHO（世界保健機関）の推奨（1歳以下はゼロ）を完全に無視した危険な状態である。 「スマホ子守り」という文化の定着 ：利用の目的が、知育や親子でのコミュニケーションではなく、親が家事などをする間の「子守り」や「鎮静化（なだめる）」に偏っている。これはデバイスの「受動的」な利用を常態化させ、親子の対話時間を奪う。 将来の依存への直行ルート ：乳幼児期からのスクリーン漬け環境は、学童期以降に見られる日本の青少年の世界最長レベルの利用時間へと直結する。問題は小学生から始まるのではなく、0歳から始まっている。 本稿では、これらの点をデータに基づいて詳述し、他国との文化・社会的背景の違いを批判的に分析する。 1. 日本の3歳以下の利用実態：驚異的な普及率 最新の調査は、日本の子供たちがいかに早くからデジタル世界に触れているかを明確に示している。 年齢 インターネット利用率 0歳 10.1% 1歳 42.9% 2歳 56.4% 3歳 72.6% 典拠：こども家庭庁「令和6年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」（2025年3月発表） この数字の異常性は、WHOが「 1歳以下のスクリーンタイムは推奨されない（ゼロであるべき）」 、 「2歳児は1日1時間未満」 というガイドラインを掲げていることと比較すると明らかである。日本では、 2歳児の半数以上がWHOの基準を大幅に超える可能性 があり、1歳児の3人に1人がすでにデジタルデバイスを日常的に利用している。 0歳から6歳までの子供たちの平日1日あたりの平均利用時間は 約2時間9分 に達しており、低年齢のうちから長時間利用が常態化している。 2. 世界との比較：日本の特異性は「時間」より「質」と「開始年齢」 単純な「利用時間」の国際比較だけでは、日本の問題の本質を見誤る。 利用時間 ：シン...